宝くじの歴史 - 江戸時代の富くじから現代まで

日本における宝くじの原型は、江戸時代中期の「富くじ（とみくじ）」にさかのぼります。享保年間（1716〜1736年）ごろから江戸・大坂・京都を中心に広まり、 幕府公認のもとで寺社が運営していました。

当時の富くじは、社寺の本堂修繕や仏像建立など、大型設備投資の資金調達を目的としていました。木の札に番号を書き、箱に入れて錐（きり）で突いて当選番号を決める「錐揉み」と呼ばれる方法が主流でした。 谷中感応寺（現在の天王寺）、湯島天神、目黒不動の3ヶ所が特に「江戸三富」として知られ、 多くの庶民が詰めかけました。

1等の賞金は現代の価値に換算すると数百万円相当とされ、 当時の庶民にとっては一攫千金の夢でした。「宵越しの銭は持たぬ」といわれた江戸っ子たちは 富くじに熱狂し、当選した瞬間に歓声が上がる光景は風物詩となっていました。

明治維新を経て近代国家を目指した明治政府は、1842年（天保13年）にすでに幕府が出していた富くじ禁止令を引き継ぎ、 1868年の明治政府成立後も「賭博禁止」の方針を徹底しました。 近代的な法治国家として諸外国に認められるため、 富くじのような「不労所得」を生む仕組みは道徳的に問題があると見なされたのです。

1907年（明治40年）に制定された刑法第185・187条の賭博罪・富くじ罪の規定により、 富くじの主催・販売・購入はすべて犯罪となりました。 これによって約100年にわたる「富くじ空白期」が生まれます。

とはいえ、民間では非公認の「もぐり」の富くじが続いていました。 慈善事業の名目で行われるくじや、商店街の福引なども時代を超えて庶民の娯楽として根付いていました。

転換点が訪れたのは第二次世界大戦末期の1945年（昭和20年）です。 戦費調達が逼迫していた日本政府は、「勝札（かちふだ）」という名称で政府公認のくじを発売しました。 「戦争に勝つための資金を国民から集める」という趣旨で、 1枚10円・1等賞金10万円という内容でした。

しかし同年8月に終戦を迎えたため、「勝札」という名称は時代錯誤となりました。 それでも戦後復興に必要な財源確保の観点から、 くじ制度そのものは維持・発展することになります。

1945年10月、大阪で「宝くじ」という名称を初めて使ったくじが発売されました。 1枚10円・1等10万円という内容で、当時の物価を考えると破格の賞金です。 戦後の混乱期に夢と希望を与えるものとして、爆発的な人気を集めました。

1948年（昭和23年）には「当せん金付証票法」が制定され、宝くじ事業の法的根拠が整備されました。 この法律は現在も改正を重ねながら継続しており、 「都道府県および政令指定都市のみが発売できる」という基本原則はここで確立されました。

1960年代に入ると賞金額が段階的に引き上げられ、 社会インフラ整備の財源として宝くじの地位は確固たるものとなりました。 この時期から毎年の発売回数も増加し、 年末に向けて盛り上がる「宝くじ文化」が日本に根付いていきます。

1967年（昭和42年）、「年末ジャンボ宝くじ」が誕生します。 「ジャンボ」という名称は英語の「巨大な」を意味し、 当時としては破格だった1等賞金100万円を全面に打ち出したマーケティングが功を奏しました。

その後も1等賞金は引き上げられ続け、 1994年には1億円、2000年代には5億円を突破し、 現在では1等前後賞あわせて最大10億円となっています。 年間売上は最盛期の2005年前後で1兆円を超えていましたが、 近年はスマホゲームや各種エンターテインメントとの競合で減少傾向にあります。

宝くじを1枚購入したとき、そのお金はどのように配分されるのでしょうか。 現代の宝くじの収益構造を整理すると、おおよそ以下のような割合になります。

宝くじ公式サイト（令和6年度発表値）によると、収益金（地方自治体へ）は36.2%で、都道府県・政令指定都市に交付されます。 具体的には橋の補修、公園整備、学校施設の耐震化などに活用されています。

「宝くじは損だ」という見方は確かに正しいですが、 購入者がその損失分の一部を社会インフラに寄付しているとも捉えられます。 江戸時代の富くじが寺社修繕の資金調達だったことを考えると、 「公共のために使うくじ」という本質は300年以上変わっていないのかもしれません。